正社員は住宅ローンを組むときに有利になりやすい
安定の正社員は重視される傾向

申込者の雇用形態は、住宅ローンの審査で重視されるポイントです。住宅ローンの審査は、申込者に返済能力があるのか見極めるためのもの。住宅ローンを組んだ契約者は、長期に渡って返済を続けることになります。安定した収入が見込める正社員は、住宅ローンの審査に比較的通りやすい雇用形態だと言えるでしょう。
共働きが珍しくなくなった現在、夫婦で組める住宅ローンを利用する家庭も増えています。夫の収入額だけでは審査が難しい金額の住宅ローンも、夫婦の収入を合算することで審査をパスできる可能性が高まることもあります。申込者が収入合算を希望する場合も、雇用形態は審査で重視される項目です。収入合算の条件として、パートナーが正社員であることを定めている金融機関もあるからです。
注意しておきたい勤続年数や転職回数
雇用形態が正社員だからと言って、住宅ローンの審査を必ずパスできるとは言い切れません。住宅ローンの審査では、雇用形態のほかにも勤続年数や転職歴、職業などが重視されることがあるからです。現在は正社員であっても勤続年数が短かったり、転職回数が多かったりする場合は、金融機関によっては審査が難しくなってしまうことも。また、正社員であっても収入が不安定な職業には同じことが言えるでしょう。
銀行融資を受けるまでに諸費用が発生する注文住宅の建設では、明確なプランを立てておきたいもの。しかし将来的に注文住宅を建てたい人であっても、様々な事情によって転職を考えることはあるでしょう。住宅ローンを利用する場合に備えて、転職はできる限り慎重に進めたいところです。